未来の経済(2)労働時間は短くなる
現行の資本主義社会では、労働者は社会の必要量を満たすために働くのではなく、株式会社における株主の配当金や、株式売買差益を最大にするために働いている。そのために過剰生産や競争、失業、長時間労働やワーキングプアといった問題が起こってしまう。
お金の本質は、「労働者が社会に差し出した労働の量を証明するものであり、同時にその労働者が社会から消費を受け取る権利の量の証明書」であるという認識が、多くの人たちに共有され、労働を伴わないお金の増価、つまり金利や配当金、そのほかの売買差益が廃止された社会では、労働者は社会全体で、社会の必要量を満たせるだけの労働ができれば、あとは「自分の時間」として、生活時間を確保できるはずだ。時間は有限で1日に24時間しかないのでつまり、限界までの長時間労働ではなく、労働時間の短縮が可能となる。
このことは、労働者の時間当たりの労働の単価、つまり「労働の価値」の上昇になる。
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